あなたには、ヤメル権利がある。

信用がなくなる

通常、休みが必要な時には事前に連絡し、責任者は代わりの人員を確保します。しかし無断欠勤の場合、休むことを事前に通知していないということなので、人員確保が後手に回り、出勤している従業員に大きな迷惑が掛かります。結果、「あの人は信用できない」と思われてしまうのです。

職場に居づらくなる

前述の通り無断欠勤は信用にかかわることであり、一度であればまだしも何度も続けば職場内でも噂になることでしょう。よほど神経が図太い人でなければ、居づらいと感じるはずです。

評価が下がる

無断欠勤は、上司にとってはあってはならないことであり、評価を大きく下げる要因となります。そこに明確な理由がある（著しく体調を崩していた、連絡手段がなかったなど）場合であれば温情もあるでしょうが、勝手な理由（明確な無断欠勤の理由がない）のであれば上司としても評価を下げざるを得ないでしょう。

損害賠償の可能性がある

これはあくまでも可能性の話ではあるのですが、無断欠勤したことで業務に大きな問題が生じ、多額の損害が発生すれば損害賠償を請求される可能性が考えられます。

減給の可能性がある

これもあくまでも可能性の話ではありますが、無断欠勤は減給の理由として相当するものです。言及されても文句が言えないような迷惑をかけているわけですから、法律に定められている範囲であれば従わざるを得ないでしょう。

そのほかにも「出世に関わる」など、仕事・職場に関係する事柄において様々なデメリットが生じることになります。急な要件があるなど理由があるとしても、可能な限り早めに上司に連絡することを心がけてください。

懲戒解雇のリスクがある

一般的な会社の場合、就業規則において「2週間以上の無断欠勤が続くと懲戒解雇になる」と規定されていることが多いです。懲戒解雇は厳しい処分であり、まっとうに仕事をしたいのであれば絶対に避けるべきことです。

しかし、人によっては「仕事を辞めたい」「クビになっても構わない」と考えている人もいることでしょう。そうであれば、むしろ解雇されることはデメリットではなくメリットになる可能性も十分に考えられるのですが、実はその場合でもデメリットが生じる可能性があるのです。

退職金が支払われない可能性がある

懲戒解雇は退職金の支払いの対象外になることが多いです。就業規則において、懲戒解雇の場合における退職金の扱いが定められており、一部または全部が支給されないことになるでしょう。

懲戒解雇は転職にも影響する

「懲戒解雇された」ということは「懲戒事由があった」ということであり、転職先にとっては「問題のある人材ではないか？」と疑うことになります。履歴書に書かなくても「離職票」や「退職証明書」など、退職後に関係する書類に記載されている可能性があり、転職には不利に働くでしょう。